2021年の挨拶

コロナ禍は2021年にまでおよんでいます。新型コロナウイルス感染症から国民の命を守るために最前線で献身的に貢献されている医療従事者の方々に心から感謝申し上げます。同時にこれらの方々やその家族までもが誹謗中傷や差別行為に遭うことは絶対に阻止しなければなりません。
さて、新型コロナウイルス感染現象のためか、皆様も昨年という１年間はあまりにも早く過ぎ去ったように感じられたことでしょう。今年も同じかも知れません。
ここで地質汚染科学の汚染調査・対策について振り返りますと、コロナ感染防止対策と共通性があることに気づきます。それは、両者とも徹底的に人の命を守る真の科学重視だからでしょう。人の命を守るための地質汚染科学の基本は「臭いものはもと（汚染源）から絶たなきゃダメ」です。つまり、地質汚染の「単元調査法」に始まる汚染機構解明で汚染源をみつけ、汚染源から浄化することです。
「単元調査法」は、ほぼ４０年前に確立され、地質汚染の調査・浄化に貢献してまいりました。そして会員の皆様はじめ関係者の方々と共有してまいりました。
新型コロナウイルスの感染防止対策をみると、まずこのコロナウイルスのクラスター発見と感染者の隔離を重視してきたと思われます。つまり、「新型コロナウイルスのクラスターから絶たなきゃダメ」ということのようです。
しかし、昨年末からこれらのクラスターに関わりなく、感染源不明の新型コロナウイルスの市中感染が拡大しています。
地質汚染でも新型コロナウイルスの市中感染のように汚染源不明の事例が以前からあります。中には、ほぼ３０数年前に行われた地質汚染機構解明が不完全であったがために現在まで浄化未達成となっている地域では、初期汚染物質からさらに発癌性の高い有害化学物質に変化しながら、長い年月をかけて地下水の中を流動している現象も見受けられます。
この解決には、大地の汚染現象を俯瞰的に調査できる地質汚染科学の「単元調査法」とその機構解明に沿った浄化する技術とその志しかありません。
この志は、新型コロナウイルスの感染防止対策におけるクラスター対策と感染者の医療・隔離行為やワクチン開発をはじめ、医療従事者の身を粉にした人の命を守る使命感と同じく思われます。
前者の地質汚染機構解明の基本である「単元調査法」は、「Geo-Stratigraphic Unit Investigation Method」として、Encyclopedia of Engineering Geology (地質工学百科事典）（Springer)に、Colin N. Watersによって「Artificial Ground」の項目に紹介されました。
「単元調査法」は国際的になり、国連の持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）の達成に向けた科学的な取り組みが可能になってきています。
ＮＰＯ日本地質汚染審査機構会員・地質汚染診断士の皆様の国内外における役割はさらに大きくなりました。
ＮＰＯ日本地質汚染審査機構も、２０年前の創立期から人の命を地質汚染から守るために「美しい国土の修復をめざして−地球とみらいのこどものために−」をモットーに地質汚染機構解明と浄化に貢献してきています。
今年も「未来のこどもたちのため」と「ＳＤＧｓの達成のため」に頑張りましょう。